日本では1981年から死因トップになり、現在では2人に1人がなり、3人に1人ががんで亡くなっています。でも見方を変えれば、5割はがんにならない、がんになっても4割はがんで死なないということです。それでもがんになったら身体的・精神的に、そして経済的にも負担は計り知れません。

 

作家・作詞家のなかにし礼さんは2012年食道がんが見つかり、300万円かけて先進治療の陽子線でがんを焼き消しました。ところが2年半後にリンパ節に見つかり4時間の大手術を受けました。ミクロレベルでがん細胞が残っていて転移・再発したのです。

 

やはりがんにならないのが一番です。そのためには、加齢のためがん細胞を退治し切れなくなる40代から積極的に「40代からの栄養のとり方」「禁煙」「ストレス解消」「運動不足解消」に取組むことがポイントです。

 

下の図をご覧ください。がん大国だったアメリカは『5 A DAY』運動により、がん罹患率とがん死を減らすことに成功しています。

 

 

1990年米国国立がん研究所はがん予防の国家プロジェクト「デザイナーフーズ計画」をスタートさせ、がん予防に効果的な食品約40種類を発表しました。野菜や果物、玄米や全粒小麦など、いずれも植物性食品です。

 

翌1991年米国農産物健康推進基金の協力を得て、「1日に5皿（350g）以上の有機野菜を食べよう」という『5 A DAY』運動を展開しました。その結果、米国内では野菜摂取量が増え、がんになる人もがんで亡くなる人も増加から減少へと転換したのです。

 

この成功を受け、『5 A DAY』運動は世界的に広まり、現在では30数か国で展開されています。日本でも2002年ファイブ・ア・デイ協会が設立されました。でも、がんが減る気配はありません。

 

日本人の野菜摂取量はアメリカ人より少なく、1日5皿以上は3割、2から3皿しか食べていない人が圧倒的に多いのです。近隣の中国や韓国の半分です。

 

そこでアメリカを追いかけてサプリメントが広まっていますが、「栄養学・サプリメント」後進国日本では、大手製品であっても効果はピンキリです。消費者が原材料と内容成分を見極めなければいけないのが実態です。

 

多額の宣伝費、それに初回〇〇円や送料無料のサービス・・・。原価は一体いくらなのでしょうか？ それでも効くのなら結構なことです。でも効果があるのなら、病気も国民医療費も減るはずです。毎年1兆円も増えるはずがありません。選び抜けるだけの知識を持って、有効利用することです。

 

「最強のがん対応策」3回シリーズの締
めくくりとして、日本国立がん研究センター作成の《がんを防ぐための新12か条》を掲げます。

 

以前の<がんを防ぐための12か条>を精査し、新12か条には「受動喫煙のリスク」「検診で早く見つけて治す」「がん対策は知識をつけることから」という項目を加えています。

 

2017年7月26日NHKあさイチが『がんの正しい知識；がんを防ぐための新12か条』を特集しました。「あなた自身がその気になればがんは予防可能な病気です。あなたをがんから守るのはあなた自身です！」という趣旨です。

 

そして一部の小中学校で『がん授業』が始まっています。「誰もががんになる可能性があるのに、知ろうとしない大人があまりにも多い。子供が学べば、親世代もがん予防に意識が向くのではないか」というのが狙いです。

 

文部科学省は小学校2020年から、中学校2021年から、高校2022年からの完全実施を検討しています。

 

発生するメカニズムが分かってきて、がんは怖い病気ではなくなっています。敵を知り、己を知れば戦える相手です。がんのことを学び、自らと家族を守るために積極的に動き出すことが最強のがん対応策なのです。