どうやら、『第三の変革期』が迫ってきているようです。国も、2020年を『日本の第二創業期』スタート年とし、戦後70年以上続いた、もはや機能しなくなった、社会のあらゆるシステムを根本から変革しようと、準備を進めています。本腰を入れてです。

でも、40代・50代の多くは、「社会のシステムを変革しなければ、この国は持たない」という危機感を共有していません。ましてや、「変革したほうが圧倒的にメリットは大きい。ならば先を見越して、自らを変革しよう」というインセンティブ＝“動機づけ” を持っていません。

このままでは、破壊者と称されるトランプ大統領の圧力によって、アメリカに都合がいいように、日本社会が変革させられるかもしれない。つまり、幕末の黒船、敗戦のGHQに続く、またしても、外からの圧力による変革になってしまいかねないのです。

しかしどうしても、そうさせるわけにはいかない。自律した日本人として、「今度こそは、“自ら” 考え・動き、“自分達” の社会を変革しなければいけない」と思います。

そして、社会を変革していく“先導役” となり、あとに続く世代の “道先案内人” になる ―― この重要な役割を担うことになったのが、現役年長組の40代・50代です。

2019年4月22日の今、2020年夏の東京オリンピック・パラリンピックに向かって、五輪需要ブームが続いていますが、五輪の “宴” が終わったあと、日本の経済はどうなるのでしょうか？ ブームの反動で凹むというのが、おおむねの予測です。

そうなる前から、しかも平成時代に乗り遅れた「成長が見込める分野に注力する」のが、真っ当な方策です。つまり、日本が一丸となって、成長・創出分野に集中していく道が、わが日本を復活させていくための、間違いのないロードマップなのです。

そして、そのためには、経験を積んだ、絶対数の大きい40代・50代が、このことを理解し、現状を踏み出して、成長分野に携わる ―― これが、必須条件となります。

このように、時代の変革期に躍り出てきたのが、40代・50代のミドル世代 ―― ここで懸念されるのが、いつの時代にも通用する「2・6・2の法則」が示すように、3種類に区分されていくことです。

● 時代を掴み、いち早く行動を起こす人達 ： 2割
■ グズグズしているうちに乗り遅れ、右往左往する人達： 6割
▼ 取り残される人達： 2割

「時代に乗れる人」の割合を増やさないと、日本の復活が遅れます。そのためにも、日本人の、とりわけ中高年の、“起業” に対する意識を変える必要があります。

というのも、成長・創出分野として、AIやロボット、リカレント教育、病気予防やセルフケア…など、これからの時代が求める分野が生まれていますが、こういった先進の分野で “起業” するのは、「時代の先端を掴める若者世代」だけではないからです。

そして起業は、「中高年には縁のない・遠いこと」ではありません。現に、アメリカや欧州では、銀行・大手メーカーや官僚など、安定した職場で働いて、成功体験も失敗体験も積んできた、40代・50代が起業するケースが、結構多いのです。

日本でも、「若者世代とミドル世代が、それぞれ起業する」「それぞれの世代の強みを出し、協働で起業する」――そうすることが、社会を活気づかせると思うのです。

それに、起業をせずに、いずれかの企業で働くにしても、今は、「起業家マインドを持って自律的に働く」＝「起業家のように考え、働く」ことが、求められる時代です。

では、「具体的に、どう働けばいいのか？」―― 考えてみたいと思います。

ーー次回にーー